私が米国にいる時から近所のガソリンスタンドに表示される価格は上昇する一方だったわけですが、今年の3月以降も原油価格は上昇し続けているわけですから今頃は幾ら位になっているのだろうと時々考えています。
向こうは1ガロン辺りの値段で、日本はリッター辺りの値段なので一々換算して比較するという事はしていませんが相当上がっていることでしょう。最近ではテレビのニュースでも為替市場や株式市場同様にガソリン価格高騰のニュースがよく流れます。業務上恒常的に給油する運送業者などが渋い顔で登場するやつです。
原油に関しては、世界は産油国と消費国に大別されますが、後者の中心は先進国であり、最近の新聞には複数の産油国のコメントとしてかつて原油価格が低迷している時に自由市場で決定している価格であると言う理由で自分達の悲鳴を無視した消費国たる先進諸国が最近の原油上昇を受けて自分たちに何とかしろと言ってきているのは笑止千万であるという内容が出ていました。投機資金の流入による価格高騰は産油国の責任ではないしまさに価格は自由市場で決定されているのだからと言うものですが、反論の余地は無いようにも思えますね。
さて・・・・
反論と言うか、それは拙いんじゃないの?・・・・と思える話を1つ。取引先の石油会社にも確認した内容ですので間違いのない事実です。
実は我々が負担している原油、石油、ガソリンなどの価格の大半は、実は税金なのです。もっと言ってしまえば実に我々が支払う金額の60%以上が税金なのだそうです。
構成要素は、関税、石油税、ガソリン税、揮発油税、地方道路税・・・今思い出せるだけでもこれらの諸税金がありました。そしてこれら税金の合計が我々が支払っているガソリン代などの60%以上を占めていることになるのです。当然ですが、原油価格上昇はこれら税金の上昇を伴っており、今後不可避といわれる消費税の引き上げにより既に価格に内在されているこれら諸税金も自動的に増税されると言う我々消費者にはまさに負の増税連鎖が起こる事になります。
この事実上の二重増税は、一部では既に問題視されていると聞いていますが、こういう事にもっと大きく騒ぐ事こそメディアの方々に大きく期待したいしたいところです。
石油やガソリンは我々を冷え込ませるのではなく、飽くまでも暖めてくれるものであって欲しいと思いますよね。
風邪を引かない程度に節約しますか。